レゾナンスのバーチャルオフィスの評判・料金を解説

レゾナンスは、東京・浜松町に本社を置く株式会社ゼニスが2016年から運営するバーチャルオフィスです。

法人登記が可能なプランが月額990円（税込）からと業界でも最安水準でありながら、浜松町・銀座・渋谷・新宿など東京の一等地を中心に13拠点の住所を選べるのが大きな特徴です。

単に住所を貸すだけでなく、4つの銀行口座開設サポート、全店舗の貸し会議室、郵便物の写真通知、電話転送・電話秘書代行といったオプションまでそろい、起業直後の個人事業主から法人まで幅広く対応します。

この記事では、レゾナンスの料金プラン・実際の口コミ・メリットとデメリット・他社との比較・申し込みの流れまで、契約前に知っておきたい情報を詳しく解説します。

レゾナンスの基本情報

レゾナンスの料金プラン・コースを徹底解説

レゾナンスの料金プランは大きく4つです。

住所利用だけの最安プランから、電話秘書代行まで含むプランまで、用途に応じて選べます。

法人登記をするなら月990円のバーチャルオフィスコース以上を選びましょう。

ネットショップ住所貸しプラン（月550円）

月額550円・入会金5,500円で、住所利用と郵便物転送、特定商取引法の表記に対応するプランです。

ただし法人登記はできません。

ネットショップやハンドメイド販売など、登記は不要だが自宅住所を公開したくない個人事業主向けです。

バーチャルオフィスコース（月990円）

法人登記が可能になる、レゾナンスの主力プランです。

月額990円・入会金は通常5,500円（後述のキャンペーンで0円になる場合あり）。

郵便物転送（週1回または月1回から選択）、郵便物の写真通知（無料）、来店受取、会員サイトの利用が含まれます。

多くの利用者がこのプランを選んでいます。

転送電話セットコース（月3,190円）

バーチャルオフィスコースに、03・06・045などの専用電話番号と専用FAXが付くプランです。

固定電話番号を会社情報に載せたい法人や士業に向いています。

電話秘書代行セットコース（月5,390円）

上記に加えて、レゾナンスのオペレーターが電話対応を代行してくれるプランです（月50コール込み・超過は1コール200円、対応は平日9〜18時）。

電話に出られない一人社長や、外出が多い事業者に便利です。

初期費用・入会金とキャンペーン

入会金は通常5,500円ですが、「郵便物の週1転送・1年払い」を選ぶと入会金が0円になるキャンペーンを実施しています。

ほかに他社からの乗り換えキャンペーンや周年キャンペーンも行われています。

あわせてデポジット1,000円〜が必要で、郵便転送費（300円〜）や書留費用などはこのデポジットから差し引かれます。

支払い方法・契約期間

支払いはクレジットカード（VISA・Master・JCB・AMEX・Diners）、銀行振込、来店での現金・QRコード払い、デビットカードに対応します。

最低契約期間の縛りはなく、年間契約を選ぶと月額がお得になります（ただし契約期間内に解約しても返金はされません）。

レゾナンスの口コミ・評判

口コミ全体を見ると、「料金の安さ」と「都内一等地の住所を持てるコスパ」への高評価が大多数です。

一方でネガティブな声は、受付スタッフの対応のムラと、郵便転送のタイムラグ・解約手数料といった運用面に集中しています。

良い口コミ

気になる口コミ・注意点

レゾナンスのメリット

法人登記が月990円とコスパが高い

法人登記が可能なプランが月990円（税込）からというのは、都内一等地の住所としては最安クラスです。

登記のみで月6,000円以上する事業者も多いなか、住所・郵便転送・登記が990円に収まるのは、起業直後でコストを抑えたい人にとって大きな魅力です。

東京一等地を中心に13拠点から住所を選べる

浜松町本店をはじめ、青山・六本木・銀座・日本橋・渋谷・恵比寿・新宿・秋葉原など、東京の一等地に拠点があります。

横浜・大阪梅田にも対応。

取引先からの信用につながる住所を、業種やイメージに合わせて選べます。

4つの銀行口座開設をサポート

みずほ銀行・GMOあおぞらネット銀行・住信SBIネット銀行・PayPay銀行の4行を紹介してもらえます。

バーチャルオフィスの住所は口座審査で慎重に見られがちですが、紹介制度と事業計画書のフォーマット提供があるため、開設のハードルを下げられます。

全店に貸し会議室があり来店受取もできる

全13拠点に貸し会議室があり、契約店舗以外でも1時間1,100円で利用できます（銀座・渋谷駅前・秋葉原は完全個室）。

週1転送プランなら郵便物の来店受取も可能で、急ぎの書類にも対応しやすい体制です。

最短即日・eKYCで手続きが早い

申し込み後、最短30分で審査が完了し、入金確認後すぐに住所を利用できます。

本人確認はスマホで完結するeKYCに対応しているため、来店せずに最短即日で使い始められます。

レゾナンスのデメリット・注意点

最安550円プランは法人登記ができない

月550円のネットショップ住所貸しプランは登記不可です。

法人登記をするなら月990円のバーチャルオフィスコース以上を選ぶ必要があります。

「最安550円」だけを見て契約しないよう注意しましょう。

郵便転送は週1・月1で実費がかかる

郵便転送は週1回または月1回のため、急ぎの郵便には不向きです。

転送費も実費（300円〜）がデポジットから差し引かれます。

急ぎが多いなら、都度転送オプション（月1,100円）や週1プランの来店受取を活用しましょう。

受付スタッフの対応に評価のばらつきがある

口コミでは、受付対応が高圧的・融通がきかないと感じたという声も見られます。

来店をあまり使わずオンライン中心で運用するなら影響は小さいですが、対面対応を重視する人は確認しておくとよいでしょう。

解約は1ヶ月前の予告が必要

解約は次回更新日の1ヶ月前までに会員サイトから申請する必要があり、遅れると解約事務手数料3,300円がかかります。

登記利用者は、解約までに登記住所の変更（履歴事項全部証明書の提出）も必要です。

更新日を把握しておきましょう。

レゾナンスを他社と比較するとどう？

登記が可能な最安プランの月額で、主要な格安バーチャルオフィスと比べると次のとおりです。

初期費用を完全に0円にしたいならGMOオフィスサポート、口座開設の保証まで欲しいならバーチャルオフィス1にも強みがあります。

一方で、東京一等地の住所の選択肢・会議室・口座サポートまでバランス良く990円で揃うのがレゾナンスの強みです。

住所の質とコスパを両立したい人にはレゾナンスが有力です。

レゾナンスはこんな人におすすめ

おすすめな人

• 都内の一等地住所をできるだけ安く法人登記したい起業家
• 自宅住所を公開したくない個人事業主・フリーランス
• 登記に加えて銀行口座開設のサポートも受けたい人
• 会議室や来店受取も時々使いたい人

向いていない人

• 住所利用だけで月額を完全無料にしたい人（無料プランはなし）
• 毎日のように郵便物を即日で受け取りたい人
• 対面での手厚い接客を最優先したい人

レゾナンスで法人登記・銀行口座を開設する流れ

法人登記をする場合は、法人として申し込み、入金後に利用住所の連絡を受けてから、ご自身で登記手続きを行います。

解約時には、登記住所の変更（履歴事項全部証明書の提出）と、ウェブサイト・名刺など公開情報からの住所削除が必要です。

銀行口座は、申し込みフォームで「口座開設の紹介を希望する」にチェックを入れると、初期費用の入金確認後に紹介URLが届きます。

みずほ銀行（最短2週間〜）、GMOあおぞら（最短即日）、住信SBI（最短翌日）、PayPay銀行（最短当日〜）から選べ、事業計画書のフォーマットも提供されます。

レゾナンスの申し込みから利用開始までの流れ

• STEP1 公式サイトの申し込みフォーム、または店舗来店（予約制）で申し込む
• STEP2 最短30分の審査後、決済URLが届くので支払う（クレカ／銀行振込など）
• STEP3 本人確認（スマホのeKYC／郵送／来店から選択）を済ませる
• STEP4 入金確認後すぐに住所の利用を開始（最短即日）。必要に応じて登記・口座開設へ

本人確認の書類は、個人なら顔写真付きの本人確認書類1点（運転免許証・マイナンバーカードなど）、法人なら発行6ヶ月以内の登記簿謄本＋契約者の本人確認書類が必要です。

レゾナンスの解約方法と注意点

解約は会員サイトの「契約状況」から、次回更新日の1ヶ月前までに申請します。

1ヶ月前を過ぎると解約事務手数料3,300円が発生し、契約期間中の解約による返金はありません。

登記に利用していた場合は、解約日までに登記住所の変更と公開情報からの住所削除を済ませる必要があります。

レゾナンスのよくある質問

まとめ

レゾナンスは、東京一等地の住所を月990円（税込）から法人登記でき、銀行口座サポートや会議室まで揃う、コストパフォーマンスの高いバーチャルオフィスです。

郵便転送のタイムラグや受付対応のばらつきといった注意点はあるものの、安さと住所の質を両立したいスモールビジネスには有力な選択肢です。

まずは公式サイトで最新の料金とキャンペーンを確認してみてください。