METSオフィスの評判・料金を徹底レビュー！自社ビル直営の格安バーチャルオフィスは安全？

「都心の住所を安く借りて法人登記に使いたい」「自宅住所を公開せずに事業を始めたい」と考えたとき、候補に挙がるバーチャルオフィスのひとつがMETSオフィス(メッツオフィス)です。

新宿や日本橋兜町といった東京都心の住所を、月額270円(税込)からという格安料金で利用できる点が大きな特徴で、すべての拠点を運営会社が所有する自社ビルで運営している珍しいサービスです。

この記事では、METSオフィスの全料金プラン、初期費用、法人登記の可否、拠点、銀行口座開設サポート、会議室といった一次情報を公式サイトから整理したうえで、実際の利用者の良い口コミ・気になる口コミの両方、メリット・デメリット、他社との比較までを中立的に解説します。

料金は2026年6月時点・原則として税込で記載しています。

「安いけれど本当に大丈夫?」という不安を解消し、契約前の最終チェックとしてご活用ください。

METSオフィスの基本情報

METSオフィスの料金プラン・コースを徹底解説

METSオフィスの料金プランは、用途に応じて「ライト」「ネットショップ」「ビジネス」「ビジネスプラス」「会社設立サポート」に分かれています。

違いを大きく分けると、(1)住所利用だけか郵便物の受取・転送まで使うか、(2)法人登記に対応しているか、の2点です。

法人登記が目的の方はビジネスプラス(月額1,430円〜)、これから会社を設立する方は一定期間無料になる会社設立サポートが候補になります。

料金は同じプランでも拠点によって幅があり、表記は税込・2026年6月時点の目安です。

以下に各プランの内容をまとめます。

ライトプラン(月額270円〜)

住所利用だけができる最安プランです。

郵便物の受取・転送は付かず、法人登記もできません。

名刺やWebサイト、SNSのプロフィールなどに「東京都心の住所だけを安く載せたい」というニーズに向いています。

月額270円という価格は業界でも最安水準で、コストを極限まで抑えたい個人事業主やフリーランス、副業を始めたばかりの方に適しています。

ただし、将来的に法人化や登記を考えている場合は、後から上位プランへの変更が必要になる点に注意してください。

ネットショップ向けプラン(月額550円〜)

住所利用に加え、届いた郵便物を自動で指定先へ転送してくれるプランです。

法人登記には対応していませんが、ネットショップやハンドメイド販売などで特定商取引法に基づく表記に自宅住所を載せたくない方に向いています。

お客様や仕入先からの郵便物を自宅以外で受け取りたい個人事業主にとって、低コストでプライバシーを守れる選択肢です。

ビジネスプラン(月額1,100円〜)

住所利用に、郵便物の受取・保管・到着通知・転送までが付いた標準的なプランです。

各種オプションも利用でき、事業として継続的に郵便物のやり取りが発生する方に向いています。

ただし、このプランでは法人登記はできない点に注意が必要です。

郵便物の取り扱いはしっかりしたいが、まだ登記の予定はないという段階の個人事業主に適しています。

ビジネスプラスプラン(月額1,430円〜)

法人登記が可能なプランの中で最も安い、METSオフィスの主力プランです。

付与された都心の住所を会社の本店所在地として登記に使え、郵便サービスや各種オプションも利用できます。

登記対応のバーチャルオフィスは月額3,000〜5,000円程度が一般的なため、月額1,430円〜という価格は非常にコストパフォーマンスが高い設定です。

自宅住所を登記に使いたくない起業家や、都心の住所をブランドとして活用したい法人に最もおすすめできるプランです。

会社設立サポートプラン(月額0円〜)

これから法人を設立する方向けのプランで、登記用の住所が使えるうえ、会社設立日までの一定期間が無料になる仕組みが用意されています。

設立準備中の固定費を抑えながら、登記に必要な住所を先に確保できるのが魅力です。

設立後は通常の登記対応プランへ移行する流れになるため、無料期間の条件や移行後の月額を申込前に確認しておくと安心です。

METSオフィスの口コミ・評判

METSオフィスの口コミを良い・気になる両方確認すると、評価が集中しているのは「自社ビル直営という安心感」「都心住所のわりに格安」「受付スタッフがいて管理がしっかりしている」「銀行口座開設に成功した」という点です。

一方で、「解約時に手数料の話で揉めた」「スタッフの対応が良くなかった」「昼休みなど利用できない時間がある」といった運用・接客面への指摘も見られます。

価格と立地、運営基盤の安定性を重視する人に向く一方、契約・解約条件は事前にしっかり確認しておきたいサービスと言えます。

良い口コミ

気になる口コミ・注意点

METSオフィスのメリット

都心の自社ビル住所を格安で使える

METSオフィスの最大の特徴は、新宿三丁目・新宿御苑・日本橋兜町・赤羽という東京都心の住所を、月額270円(税込)からという格安料金で利用できる点です。

しかも、これらの拠点はすべて運営会社が所有する自社ビルです。

一般的なバーチャルオフィスは賃借したビルの一室を住所として提供することが多いのに対し、自社ビルであれば「貸主の都合で住所が突然使えなくなる」リスクが低く、住所の安定性という点で安心感があります。

都心一等地の住所をブランドとして名刺やWebサイトに使いたい方にとって、価格と立地のバランスは大きな魅力です。

法人登記対応プランが月額1,430円〜と割安

法人登記が可能なビジネスプラスが月額1,430円(税込)から利用できます。

登記対応のバーチャルオフィスは月額3,000〜5,000円程度が一般的なため、半額以下の水準です。

住所利用だけでよければ月額270円から使え、用途と予算に合わせて無駄なくプランを選べます。

コストを最優先する起業家やフリーランスにとって、価格面の優位性は明確です。

受付スタッフがいて管理体制がある

拠点に受付スタッフが常駐し、郵便物の管理や来客対応などが行われています。

完全無人のバーチャルオフィスと比べて、郵便物の取り扱いや問い合わせ対応がしっかりしている点は、口コミでも評価されています。

実際のオフィスとしての体裁が整っているため、住所の信頼性を重視する方に向いています。

複数の銀行で法人口座開設の実績がある

みずほ銀行・りそな銀行・楽天銀行・GMOあおぞらネット銀行など、複数の銀行で法人口座を開設できたという実績が公表されています。

バーチャルオフィスは住所の実在性などから銀行口座の審査が通りにくいと言われることがありますが、口コミでも「大手都市銀行でもすんなり開設できた」という声が見られます。

登記直後に法人口座が必要な起業家にとって、実利の大きいポイントです。

会議室や設立サポートなど周辺サービスがある

各拠点の会議室を1時間単位で利用できるため、来客対応や商談が必要になったときにも対応できます。

また、これから法人を設立する方向けに、設立日まで一定期間無料になる「会社設立サポート」プランも用意されています。

住所貸しだけでなく、起業の初期に必要なサービスがひと通りそろっている点は便利です。

METSオフィスのデメリット・注意点

解約・契約条件で口コミにトラブルの声がある

口コミの中には「退会の際に手数料の話で揉めた」「契約時に聞いていない話を後から付けてくる」といった声が見られます。

最低利用期間や解約時の連絡期限、中途解約時の精算ルールはプランや契約時期によって変わるため、トラブルを避けるには申込前に規約を細部まで確認し、不明点は契約前に書面やメールで質問して記録を残しておくことが対処になります。

拠点が東京4カ所のみで地方住所は選べない

拠点は新宿三丁目・新宿御苑・日本橋兜町・赤羽の東京都内4カ所のみで、その他の地域には拠点がありません。

地方で地元の住所を登記に使いたい場合は選択肢になりません。

対処としては、都心一等地の住所をブランド価値ととらえて活用するか、地元住所が必須なら地域密着型の事業者と比較検討するのがよいでしょう。

初期費用が発生する

METSオフィスは入会金3,300円(税込)などの初期費用が発生します。

初期費用0円をうたう競合もあるため、月額の安さだけでなく初年度のトータルコストで比較することが大切です。

対処として、申込前に入会金・事務手数料・選ぶプランの月額を合算し、1年間でいくらかかるかを試算してから他社と比べると判断しやすくなります。

接客・利用時間など運用面の指摘がある

「スタッフの対応が良くなかった」「拠点によっては昼休みなど利用できない時間がある」といった声も一部に見られます。

住所利用だけなら大きな影響はありませんが、会議室利用や窓口での郵便物受取を頻繁に行う予定がある方は、対処として希望拠点の受付対応時間や利用ルールを事前に確認しておくと安心です。

METSオフィスを他社と比較するとどう？

バーチャルオフィスを選ぶときは、法人登記が可能な最安月額・初期費用・サービスの特徴を横並びで比較するのが分かりやすい方法です。

ここでは、METSオフィスと主要なバーチャルオフィス3社を、登記が可能なプランの月額(税込)と初期費用で比較します。

月額の最安値だけを見ると他社のほうが安い場合もあり、初期費用0円をうたう競合もあります。

一方でMETSオフィスは、拠点をすべて運営会社が自社所有しているという点が他社にはない強みです。

住所の安定性や受付常駐の管理体制、都心一等地という立地を含めた「住所そのものの質」を重視するなら、METSオフィスは有力な選択肢になります。

「とにかく月額・初期費用が最安」を狙うなら他社、「都心の自社ビル住所と運営の安定性」を重視するならMETSオフィス、という位置づけになります。

METSオフィスはこんな人におすすめ

おすすめな人

• 東京都心(新宿・日本橋など)の住所を、できるだけ安く名刺やWebサイト・登記に使いたい起業家
• 賃借ビルではなく自社ビル直営という住所の安定性・信頼性を重視する人
• 受付スタッフのいる管理体制や、会議室・設立サポートなど周辺サービスもまとめて使いたい人
• 登記直後に法人口座を開設したいが、口座開設の実績があるサービスを選びたい人

向いていない人

• 地方の地元住所を登記に使いたい人や、東京以外の拠点が必要な人
• 初期費用0円・解約条件のシンプルさを最優先し、契約面の確認に手間をかけたくない人

METSオフィスで法人登記・銀行口座を開設する流れ

法人登記の流れは、まず登記が可能なプラン(ビジネスプラス、または設立準備中なら会社設立サポート)を契約し、付与された住所を会社の本店所在地として登記申請に使用します。

ライト・ネットショップ・ビジネスの各プランは登記に使えないため、登記目的の場合は必ず登記対応プランを選んでください。

住所が確定すれば、定款や登記申請書にその住所を記載して法務局へ申請する一般的な流れで手続きを進められます。

銀行口座開設については、METSオフィスはみずほ銀行・りそな銀行・楽天銀行・GMOあおぞらネット銀行などでの開設実績があるとされ、口コミでも「大手都市銀行でもすんなり開設できた」という声が見られます。

ただし口座開設の可否は最終的に銀行側の審査によります。

事業内容や取引の見込みが分かる資料を準備し、自社のWebサイトや事業計画を整えたうえで申し込むと、審査がスムーズになりやすいでしょう。

METSオフィスの申し込みから利用開始までの流れ

• STEP1 公式サイトから利用したいプランと希望の拠点(住所)を選び、申込フォームに必要事項を入力します。
• STEP2 本人確認書類などを提出し、METSオフィス側の所定の審査を受けます。
• STEP3 初期費用と月額(または契約期間分の料金)を支払い、入金が確認されます。
• STEP4 入金・審査の完了後、最短で申込当日〜1営業日後から住所の利用と各種サービスが使えるようになります。

申込にあたっては本人確認書類の提出が求められます。

個人での申込か法人での申込か、また登記の有無によって必要書類が変わる場合があるため、申込前に公式サイトの最新の案内を確認してください。

審査や本人確認には時間がかかることもあるため、登記や口座開設の予定がある場合は余裕を持って申し込むのが安心です。

METSオフィスの解約方法と注意点

解約は、解約希望日の数カ月前まで(公開情報では2カ月前など)に所定の方法で連絡する必要があるとされています。

中途解約の場合、支払い済み料金の日割り・月割りでの返金は基本的にない点に注意してください。

口コミでは解約時の手数料をめぐるトラブルの声も見られるため、契約前に最低利用期間・解約予告の期限・解約時に発生する費用を規約で必ず確認し、不明点はメールなど記録の残る形で質問しておくことをおすすめします。

条件はプランや契約時期によって変わるため、最新の規約を一次情報として確認してください。

METSオフィスのよくある質問

まとめ

METSオフィスは、新宿・日本橋など東京都心の住所を月額270円(税込)から、法人登記対応プランでも月額1,430円(税込)から利用できる格安バーチャルオフィスです。

最大の特徴は、すべての拠点を運営会社が自社所有のビルで運営していることで、住所の安定性や受付常駐の管理体制、都心一等地という立地は他社にはない強みです。

複数の銀行での法人口座開設実績もあり、登記直後に口座が必要な起業家にとって心強い選択肢と言えます。

一方で、入会金などの初期費用が発生する点、拠点が東京4カ所に限られる点、そして口コミで解約・接客面のトラブルの声があることはあらかじめ理解しておく必要があります。

「都心の自社ビル住所と運営の安定性を重視し、契約条件は事前にしっかり確認できる人」には特におすすめできるサービスです。

契約前には最新の料金・契約条件を公式サイトで必ず確認してください。